京都議定書と温暖化の真実

　2005年2月16日、京都議定書が発効した。日本は1990年を基準に約6％の二酸化炭素排出量を削減しなければならない。

　この二酸化炭素排出規制は、地球温暖化を防止するために必要とされるものだが、実はこの点には疑問がある。

　地球上の酸素濃度は約21％、もし化石燃料の燃焼を抑制し、さらに森林を増加させて二酸化炭素を酸素に変えた場合、酸素濃度が上がるおそれがある。
　酸素は、酸化によりエネルギーを出す強力な元素であり、実際新生児の呼吸を楽にするために酸素濃度を上げることによって新生児網膜症を引き起こすなど、多いとかえって危険な物質である。
　酸素濃度が１パーセント上昇しただけで山火事が70％増加するとされ、酸素濃度が25％になれば山火事は消えないといわれている(JEラブロック「地球生命圏」）。
　つまり、先進国が酸素を使わないようにすればシベリアやアラスカの森林が酸素を使うだけという可能性もある。

　酸素が多い状態も、燃やすことによって二酸化炭素が増えることも地球にとって望ましくはない。いわば悪魔のキャッチボールである。

　では、どうしたらいいのか。答えは意外なところにある。

　それは珊瑚礁の増加である。珊瑚は、水中の二酸化炭素を固定し、海中の珊瑚礁の形に変えて封じ込めるのである。実際、地球上の二酸化炭素の90％以上は、珊瑚により海中に閉じこめられ、もしくはもっと深い地下に眠っている。こうすることによって、二酸化炭素を悪魔のキャッチボールから離脱させることができる。

　京都議定書に定められていなくとも、日本は率先して海岸線を維持し、珊瑚を保護する必要があると思われる。

　京都議定書を単なる二酸化炭素の計算問題に終わらせるならば、数あわせのために原子力にしようというような、もっと悪い方向に利用されるおそれがある。あくまでも先進国の国民が生活や社会のあり方、自然との共存を考える機会としてとらえる必要があると思われる。

（追記）2007年6月
　上に書いたとおり、もし化石燃料を燃やさなければ酸素濃度が上がって、山火事で消費されるだけである。だから、地球温暖化は、先進国による「地球温暖化ビジネス」の側面が強いと考えている。中国などの新興工業国に対して優位性を発揮するためにはこのビジネスは先進国に有利であり、また原子力産業にとっても追い風だろう。アメリカのように、バイオ燃料で穀物市場を操作するビジネスチャンスと捉えて、京都議定書にそっぽを向いていたのに妙に積極的になる国も出てきた。
　中国などの新興工業国にとっては、ちょっとやりにくい事態だろう。それに追い打ちをかけるように安倍がサミットに参加しているタイミングに合わせて、NHKでは中国の環境汚染の報道に余念がない。